新技術開発助成

第107回新技術開発-01

EV車バッテリーの診断装置開発

技 術 開 発
契 約 者
ゴイク電池株式会社
代表取締役 田畑 章
所 在 地
大阪府大阪市
技   術
所 有 者
ゴイク電池株式会社
技   術
開 発 者
ゴイク電池株式会社 技術部
技術主幹 竹村 理

技術開発内容

 世界的にEV車、ハイブリッド車の開発と普及が急速に加速している。二次電池は、繰返し充放電により容量が低下することから、使用車の電池の性能を評価することは重要であるが、特に今後、中古車・廃車が増加する中で、電池性能を評価し、他用途へのリユース用途、金属を回収するリサイクル用途に仕分けることが必要になる。EV用電池の容量診断は標準的には、満充電し、その後放電する方法で行われているが、この方法には、数~数十時間の時間と、大規模な放電装置と、そして電力が必要になる。
 技術開発者は、パルス状の電圧を印加した際の、電流-電圧波形、特に、立上り、立下りの特性が、電池内部の電極における表面反応に係わる有効表面積に依存していることを見出し、これまでニッケル水素およびリチウムイオンの単電池ならびに単電池を並列に集合させたモジュールの容量を、充放電法と比較しても5%以内の精度で、1秒以内の短時間で評価できることを示してきた。本開発においては、車両搭載のままで搭載電池を評価するための装置と技術を開発する。EV車には直列に組合せられた電池モジュールとマネジメントシステムにより構成された電池パックが搭載されていることから、高電圧、大電流での電流-電圧特性解析が可能な測定回路を開発して、特性を特徴づけられるパラメータを抽出解析し、適切な印加パルス波形を決定して単電池・モジュール同様に短時間での容量評価を可能とする。
 装置当たり1千万円台程度で1秒程度で容量を診断できる装置が実用化でき、更に、量産により価格を低下できれば、回収解体業者のほか、民間整備工場やディーラー等への普及も期待でき、2020年に4万台から、2030年には100万台とも見込まれるEV車搭載電池のリユース、リサイクルの推進に大きく貢献可能となる。

図

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